今やゲームの世界の“専売特許”ではなくなったVR（仮想現実）技術。デバイスの価格も下がり、ビジネス活用にチャレンジする企業が続々と登場している。この状況のもとでは、新技術をいち早く取り入れることに加え、自社とパートナー企業の強みを生かした協業モデルを構築することが市場差別化のカギとなる。そこで注目されているのが「自由視点VR」だ。KDDIが開発したこの技術は、マルチアングルのVR映像を実現することで、これまでにないコンテンツやサービスの制作を可能にしている。

具体的には、まず複数台のカメラで撮影した映像をコンピュータの専用アプリケーションで解析し、360度アングルで見たい対象物（オブジェクト）とそれ以外に分ける。その後、オブジェクトを「3Dモデル」化して、VR空間上に配置。それを実際の映像と再び合成することで、どこからでも見られる状態を実現するという仕組みである（図）。

「例えばサッカーの試合なら、方向や角度をぐるぐる変えながらフィールド全体を俯瞰して見たり、ぐっと選手に近寄って、シュートの瞬間を足元で見たりといった、あたかもゲームの世界のようなことが可能になります」と並木は話す。

設置するカメラの台数を増やせば、その分高品質な映像を作成することができるが、台数を増やすほど後処理の負荷が高まり、3Dモデル生成までの時間や手間がかかってしまう。実際、従来の技術でオブジェクトのリアル感を再現しようとすると、まず映像を数千万個以上の「点」の集合データに変換し、それを基にして3Dモデルをつくる必要がある。そのため、例えば1分のコンテンツを制作するのに1日以上を要していたという。そこで自由視点VRでは、ビジネス活用のハードルを下げるため、この工数と時間を短縮するための技術を採用している。具体的にはどういうことなのだろうか。

「『点』のデータに変換するプロセスを省き、映像から直接3Dモデルが作成できるようにしたのが大きなポイントです。同時に、GPUも自由視点VRに最適化することで、実証実験では1分のコンテンツ制作を1時間以内で実現することにも成功しています。これが、自由視点VRの大きな強みといえるでしょう」と並木は強調する。

今回、自由視点VRを適用したコンテンツは、ポニーキャニオン所属の5人組アイドルグループ『マジカル・パンチライン』（写真3）によるダンスとドラマの2種類の映像。「ミュージックビデオや映画といった通常の映像と、自由視点VRの映像コンテンツでは、制作に必要な環境や実際の制作手順も大きく異なります。そのため、ポニーキャニオンが持つコンテンツ制作のノウハウを最大限生かしつつ、KDDIが技術的なサポートを行うことで、クオリティの高い作品づくりを実現することができました」と並木は説明する。

利用者は、マジカル・パンチラインが歌って踊る姿を360度さまざまな角度から見ることができるほか、仮想空間内で握手会に参加したり、メンバーと高校生活を送ったりすることができる。2017年8月からJOYSOUNDの一部店舗でスタートしたこのサービスは、既に大きな注目を集めており、来店する客層の変化といったかたちで効果が表れているという。

このように、制作のノウハウやコンテンツ品質の面では完成の域に達しつつあるVRだが、今後の技術開発の焦点はどういった点にあるのだろうか。KDDIはひきつづきVR領域における新技術の開発に注力していくということだが、具体的には「ストリーミング配信」の実現に向けた取り組みだ。

「現在のVRコンテンツが抱える課題の1つが『データ量の大きさ』です。これまでストリーミングは、このデータ量に阻まれてきた面が大きいのですが、現在はネットワークインフラやデータ圧縮技術が進化し、課題解決の可能性は高まっています。そもそも通信に強みを持つKDDIとして、ストリーミングはぜひ実現したいことの１つ。そのための検証を進めており、もうすぐ実現可能な段階まで来ています」と並木。2020年には、一層の高速・大容量通信を可能にする5G（第5世代移動通信システム）の実用化も予定されている。すでに存在するオンデマンド配信のプラットフォーム上でVRコンテンツを提供し、モバイル通信で手軽に利用できるようになるとすれば、普及に大きく弾みがつくであろうことは想像に難くない。これも、VRコンテンツの活用を検討する企業にとって大きな追い風となるだろう。

VR技術の本格的なビジネス活用は始まったばかりだ。今後、さまざまな企業のニーズや課題を基にしたアイデアが市場に登場してくるだろう。そのとき、十分な質とスピードでサービスを立ち上げることができるかどうか——。KDDIのようなパートナーとタッグを組むことが、チャンス拡大につながることは間違いない。