「スクラム提唱者」が明かす、成否を分けるカギ

ウォーターフォール型からアジャイル型へ――企画開発プロセスの移行は、今や企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）を実現する上で必須条件のように語られている。しかし、世界で最も普及しているアジャイル型企画開発手法のひとつ「スクラム」の提唱者であり、世界中の企業にスクラムによる組織変革を行ってきたScrum Inc. 創設者のジェフ・サザーランド氏は「スクラムを取り入れても、“真の”スクラムが実装されていなければ失敗に終わる可能性が高い」と話す。DXの成否を決するものとは一体何か。Scrum Inc. Japanの社長を務める荒本 実氏、KDDI ソリューション事業企画本部長 藤井 彰人が、「スクラムの父」と意見を交わした。

──DXを推進する企業が増える中、成功している企業とそうでない企業が出てきているように思います。
その要因はどこにあるのでしょうか。

ジェフ　DXを成功させている代表的な企業といえば、アマゾン、マイクロソフト、アップルといった、世界の時価総額ランキングで首位を争っている企業です。これらの企業は、従来のビジネスにとらわれることなく多方面に事業領域を広げており、その結果、これまで各市場をリードしていた企業は苦境に立たされています。これからは、国境や業種業態の垣根を超えて、あらゆる企業がアマゾン、マイクロソフト、アップルと競争しなければいけないわけです。

藤井　さまざまな専門性やスキルを持った人たちが集まり、ビジネス部門と開発部門が一体となった少人数のチームを組んでプロジェクトを進めるのがスクラムです。「部門間の引き渡し」「度重なる社内承認」というプロセスを排除することで、企画開発のスピードを格段にアップさせるのが特徴です。

第二次世界大戦後にエドワード・デミングが日本にてPDCAサイクルを伝え、トヨタにおいて「リーン」（ムダの徹底的な排除など、トヨタ生産方式に代表される生産手法）が生まれました。そのトヨタ生産方式を研究し、体系化したリーン生産方式の影響を受けてスクラムが生まれ、今、日本に改めて輸入されているわけです。

この結果を受けて、プロジェクト内容を見直す委員会が結成され、よりスピーディで反復的なやり方へとシフトする必要性が議論されました。そして2013年に「すべての国防総省のITプロジェクトはアジャイル型のプロセスで行わなければならない」という法律が可決されたのです。

藤井　日本企業の組織は階層的につくられていることが多いので、ウォーターフォール型の手法はフィットしやすい。しかし、プロジェクトのゴールが共有されず、下流工程を担う人たちが「目の前の作業を、何のためにやっているのかわからない」ということがよくあり、これがプロジェクトの生産性・効率性を損なっているように思います。

ジェフ　アメリカに『ディルバート』という漫画があります。主人公の技術者を取り巻く“管理的”な職場を舞台に、さまざまな問題が次々と起きる様子が皮肉めいたユーモアで描かれています。マネージャーがおかしな意思決定をしたせいで、現場が大混乱するというシーンがよく出てきますよ（笑）。

――そうした失敗は日本企業でもよく見られます。
アジャイル型の企画開発を実現するにあたり、正しいスクラムを取り入れると、どんな変化があるのでしょうか。

チームの立ち上げまでにはいくつかの組織的な課題を解決する必要がありましたが、小さなチームでまず成功事例を出し、社内に広げていくプロセスが重要だと考えていました。そうした取り組みの結果、「完成までに何年かかるかわからない」と言われていたプロジェクトが、わずか一年後には完了したのです。

これが、“真の”スクラムを実現したことによる変化です。よりスピーディに進めていく必要のあるプロジェクトにおいて、アジャイル型への変革をより効率的に行うことができる手法なのです。

荒本　ジェフさんがおっしゃった通り、アジャイル型の企画開発ではスピードが求められます。短いサイクルの中で計画を立てて実行し、実行した内容をチェックして、学んだことを次のサイクルに生かす――スクラムは、その繰り返しによって成果に結びつけていく手法です。プロジェクトの規模が大きい場合は、まず疎結合された小さなプロジェクトに分解し、各工程を権限移譲された機能横断型の小さなチームが担います。それぞれのチームが同時並行で仕事を進めることで、大きな仕事を素早く終わらせることが可能になります。このスクラムのフレームワークこそ、アジャイル型の企画開発を実現するのに最適なのですよね。

ということは、スクラムの実行、アジャイル型企画開発の実現には、経営陣のサポートや理解が必須だということです。

藤井　おっしゃる通り、日本でも経営層がアジャイル型企画開発、さらにいえばスクラムを正しく理解しないまま、部下に丸投げしていることが問題になっています。現場が手法を変えても、評価基準・評価方法がこれまで通りであれば、正しいスクラムは実現できない。やると決めたら、ビジネスプロセスをスクラムの原理原則に則ったプロセスへと変えなければなりません。スクラムのルールブックである「スクラムガイド」（スクラムの定義や進め方を解説したドキュメント）やジェフさんの著書を読むと、誰でも簡単に真似できそうな気がするのですが、実際にやってみると難しい。

アジャイル型企画開発を実現するには、スクラム手法を学び、実行して、チェックして、必要に応じて軌道修正して実行して、またチェックして……という正しい鍛錬を積み重ねることが重要だと、より多くの日本企業に知ってもらいたいと思っています。

ジェフ　そうですね、スクラムは武道のようなものと言えるかもしれません。合気道の師範の様子を見て「自分もできそう」と思っても、なかなか上手くいきませんよね。きちんと基本の型を身につけ、練習を重ねることが重要です。

――Scrum Inc.のトレーニングを経ることで、事業へのポジティブな変化は期待できるのでしょうか。

ジェフ　事業としての成果と、チームとしての成果が明確に出ます。例えばある大手銀行の赤字部門にスクラムを導入したことで、わずか６カ月でその部門が「企業全体の中で最も利益率の高い部門」へと変化しました。

また2009年には、ソフトウェアプロバイダのペガシステム社がスクラムを導入したことで、導入期間中に株価が4倍にまで跳ね上がりました。2018年には、スリーエムで同様のプロジェクトを行い、かつて見たことがなかった伸び率で株価が急騰しました。このように、非常に明確な事業成果を得られるのがスクラムの特徴です。なぜならスクラムの実行にあたっては、プロジェクトのゴールと、その達成のために「何をすべきなのか」を、極めて明確・仔細に提示するからです。

ただし、スクラムの手法は、サッカーにおける「ルール」のようなものです。ルールを守っても試合に負けることがある。試合に勝ち続けるためには、ルールを守りながら、「スクラムガイド」には載っていないいくつかのプラクティスに取り組み、トレーニングする必要があります。

荒本　Scrum Inc. Japanでは、Scrum Inc.がグローバルで提供しているトレーニングと同じものを、日本企業向けにカスタマイズしたプログラムとして提供しています。海外事例の知見が蓄積されているのが強みですが、一般的なコンサルティングのように「海外の事例をそのまま日本で紹介する」というわけではありません。

日本企業には受託開発の文化が根強く、アメリカの事情とは異なる部分もあります。日本でビジネスプロセスの変革を実践してきたKDDIの知見と、システムインテグレーターの立場を知る永和システムマネジメントの知見に、海外でのScrum Inc.のベストプラクティスを組み合わせることによって、「日本ならでは」のアジャイル企画開発の実装を後押しできるのがわれわれの強みです。

ジェフ　スクラムを導入することは、「OSを変える」ことに似ています。ウォーターフォール型からアジャイル型への変革は、慣れ親しんだWindowsからMacへ移行するほどの変化なのです。ですから経営陣、リーダーの立場の方にもぜひトレーニングを受けていただきたい。一度トレーニングを受けたら、武道のように日々練習を重ねる。その積み重ねによってスクラムが組織に根づき、事業成果へとつながっていきます。