多くの日本企業がデジタルトランスフォーメーション (DX) の実現に向けた取り組みに着手しているが、DX推進の一歩を踏み出したものの、想定していたように進捗せず、難航している企業も多い。“DX順調企業”と“DX難航企業”には、どこに差があるのか。2021年10月に日本企業のミドルマネジメント層を対象に実施した「DX調査」の結果をもとに、推進実態はどうなのかを探ってみよう。

2021年10月に、日経IDを持つ従業員数500人以上の日本企業へ調査を実施した。職位はミドルマネジメント層 (事業部門の部課長クラス) を対象とし、400人の有効回答を得た。

まずは企業のDXが上手く取り組めているかについて尋ねた結果を見てみよう。
「順調に進んでいる」とした回答者は全体の41.8％。
「難航している」とした回答者は全体の21.3％という結果だった。
企業によって取り組み状況に差があることは推測できたが、実際には予想以上にDXが順調に進んでいるという企業が多いことが分かった。

図1：DX順調企業とDX難航企業

また、「DXの必要性についてどのように考えているか」という設問を投げかけると、ほとんどの企業が「重要」としている。つまり、企業においてDXはますます喫緊の課題となっていることが浮き彫りになった。

経営層に対する要望や期待も調べてみた。難航している企業ほど不満が多く、なかでも以下3点を課題として挙げた回答者は過半数を超えている。

「部署・部門間の連携機会の創出、連携しやすい組織づくり」
「DXに関する明確なビジョンや指針の提示」
「DXに明るい人材の育成や教育の強化」

DXを進めている現場では、まさに組織面や人材面での悩みを感じていることが分かる。

これらは具体的にどのような悩みなのか、またその対策をKDDIがホワイトペーパーでまとめている。以下からダウンロード (無料) して、参考にしていただきたい。

図2：経営層に対して要望や期待 (複数回答)

では、回答企業が取り組んでいるDXのテーマはどのようなものだろうか。

最も多かったのが「デジタル技術（AI・RPA・IoTなど）を活用した業務の自動化・最適化」(239人) だった。人工知能 (AI)・RPA (ロボティック・プロセス・オートメーション)・IoTなどが実用化されたこともあり、これらを活用した業務プロセス刷新が進められている様子がうかがえる。

2番目に多かったのは「デジタル技術を活用したリモートワーク環境の導入 (ペーパーレス、ネットワーク環境整備など)」(221人) という回答だった。2019年4月に「働き方改革関連法」が施行され少しずつ進められてきたが、2020年初めに始まった新型コロナウイルス感染拡大の影響により、在宅勤務・テレワーク業務環境を用意しなければならないという危機感から急速に進んだと考えられる。

3番目には「デジタル技術・データを活用した商品・サービスの開発・変革」(203人) と続く。DXの本質は単なる業務の効率化だけではなく、デジタル技術を活用した新たなビジネス創出にあることが認識され、それを模索する動きが見て取れる。とくに業界によっては、コロナ禍で既存事業の業績が悪化し、従来の固定観念を改めるきっかけになった企業も少なくないはずだ。

図3：取り組んでいるDXのテーマ (複数回答)

このように幅広いテーマが並んでいるが、導入や検討のしやすさに濃淡があるのは言うまでもない。順調に進められているテーマを降順に並び替えると別の傾向が見えてきた。

まず、最も多かったのが「デジタル技術を活用したリモートワーク環境の導入 (ペーパーレス、ネットワーク環境整備など)」(75.6%) だった。２番目に「拠点間、設備間のネットワーク化による管理の一元化」(55.2%)、３番目に「携帯端末やウェアラブル端末を用いた作業の指示や支援」(54.4%) が挙がっている。

図4：取り組みが順調に進んでいるDXのテーマ (複数回答)

この結果から明らかなのは、日本企業の多くが業務効率化や働き方改革といった、いわゆる「コーポレートDX」(社内向けのDX) に取り組み、それらの施策が比較的順調に進んでいるという実態だ。

では、どんな取り組みが上手くいっていないのか。どのような課題解決が必要になるのか。また、順調に進んでいる企業が次に打つべき手は何か。KDDIがまとめたホワイトペーパーでは、それらを明らかにするとともに、DXの取り組みを加速させるために必要な施策、ソリューションを詳しく紹介している。以下のホワイトペーパー (無料) をダウンロードして、DX推進の一助としていただきたい。