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Smart Workコラム vol. 30

フルリモート× Iターン / Uターンで、マネージャーとして働く選択肢

2022 4/15
働き方の変化への対応や優秀な人財確保のため、居住地域を問わない人財採用が徐々に進んでいます。コロナ禍以前から働き方改革に取り組んできたKDDIウェブコミュニケーションズは、2020年3月末からテレワークを活用した「全社員在宅勤務」へとシフト。採用活動も完全オンラインとなり、Iターン / Uターン、地方採用も増えています。Iターンで宮古島に移住した広報室長 神森 勉 様、Uターンした福岡に住みながら地方採用で入社した技術本部 アプリケーション開発部 ゼネラルマネージャー 小山 哲洋 様に、現在のワークスタイルとチームマネジメントのコツを伺いました。
※ 記事内の社名、部署名、役職は取材当時のものです。

テレワーク主体の働き方へ、
社員の1割強が地方在住のKDDIウェブコミュニケーションズ

—早くから働き方改革に取り組んできたと伺っていますが、現在の働き方や人財採用について教えてください。

神森様   弊社では以前から、フレックスタイム分割勤務時短勤務など、社員自らがライフスタイルにあわせた働き方を選べるよう、さまざまな制度を整えてきました。また、事業継続観点から、自宅でもオフィス同様仕事ができるよう、テレワーク制度導入していました。そして、東京都から外出自粛要請のあった2020年3月末から「全社員在宅勤務」をスタートしました。

これに伴い、長期在宅勤務への対応として、自宅環境整備のための補助金や夏の電気代一時的支給したほか、通勤費支給停止在宅勤務手当支給に切り替えるなど、制度見直しも進めてきました。
社内コミュニケーション活性化のため、社員紹介社内ニュースを知らせる動画ラジ広報」も配信健康経営への取り組みや、社内勉強会補助制度オンラインにも適用するなど、働き方の変化に合わせて福利厚生拡充にも努めています。

採用活動説明会から面接まですべてオンラインシフトし、地方採用積極的に進め、Iターン / Uターンを含めた地方在住社員全体の11%に上っています。


テレワークシフトをきっかけに宮古島オフィスへIターン

神森様が東京から宮古島拠点を移したのはどんなきっかけでしたか。部下もいらっしゃるマネジメント立場で、業務上ハードル不安はなかったでしょうか。

KDDIウェブコミュニケーションズ 広報室 室長 神森 勉 様
KDDIウェブコミュニケーションズ
広報室 室長

神森 勉 様

神森様 2016年に開設した宮古島オフィス現地採用社員退職することになりました。そこで社長が「宮古島で働きたい人がいれば、上司相談のうえ希望を出してください」と全社員に投げかけたのがきっかけです。
私は沖縄大好きでコロナ禍前何度も足を運んでいたので、チャンスだと思って手を挙げたんです。2020年3月末からテレワークが始まり「意外テレワーク仕事ができる」と実感していたことも後押ししました。

広報室社長直属部門なので、社長部門メンバーとも話し「特に業務遂行には問題ないだろう」ということで移住に踏み切りました。ですので、社内的ハードルはなかったです。
正直業務部門メンバーマネジメントしていく不安も少しありましたが、それまでもオンラインでずっとコミュニケーションを取っていましたし、とにかくやってみようと。


実際環境が変わって、仕事への向き合い方や業務上変化はありましたか?

神森様 業務時間自体東京で働いていた頃と全く変わっていません。広報室メンバー専用にZoomの会議室をいつでも入れるように発行しており、メンバーには「声をかけてもらえればいつでも入ります」と伝えています。その都度ミーティングセットするよりも気軽に声をかけやすいですよね。実際、何かあると連絡が入るのですぐにコミュニケーションが取れ、仕事面では以前とも違和感がない状態です。

変化があるとすれば、当社の働き方の制度フル活用するようになったことです。例えば、分割勤務制度利用した業務間中抜けです。ちょっと天気がいいと、メンバーに「中抜けします」と伝えて、勤怠システム退勤打刻します。海に出て写真を撮ったり景色を眺めたりして、またオフィスに戻って夜まで仕事をする、そんなスタイルですね。日常仕事シームレスに緩くつながっている感じです。

東洋一のビーチと言われている与那覇前浜ビーチを望む
東洋一のビーチと言われている与那覇前浜ビーチを望む

テレワークに不安なし、地元福岡で転職したVPoEエンジニア

小山様地方採用でKDDIウェブコミュニケーションズ入社した経緯を教えてください。  

小山様 もともと福岡出身なんです。東京で13年働いていて、35歳までに地元に戻るかどうか考えていたのですが、前職の縁でUターンすることに決めました。

Uターンを決めた理由は2つあります。福岡現在スタートアップテクノロジー企業注力しており、私自身もその分野地元貢献したいと考えたこと、そして1人でどの程度できるのか力試ししたいという思いがありました。VPoE (Vice President of Engineering) として仕事をしていたとき、KDDIウェブコミュニケーションズから声を掛けられ入社しました。


最初から部下がいるマネジメント立場入社して、フルリモート不安はなかったのでしょうか。

KDDIウェブコミュニケーションズ 技術本部 第二開発部 ゼネラルマネージャー 小山 哲洋 様
KDDIウェブコミュニケーションズ
技術本部 アプリケーション開発部 ゼネラルマネージャー

小山 哲洋 様

小山様 エンジニア畑なので、もともとリモートワーク自体経験していたんです。抵抗はほとんどなく、むしろもっと早くこの働き方になっていてほしかったと思っています。

入社して最初にやったのはマネージャーとしての仕事でした。チーム開発が多いので、まずメンバー全員面談をして、その人がどういうことを求めているのか、どういうタイプの人なのかを把握し、仕事の進め方や特徴を掴んでいきました。

実はチームメンバー直接会ったのは、出張東京に行った時の一度だけです。チームメンバーは9人で、福岡沖縄東京の3拠点仕事をしている状態です。フルリモートだからといって、新しい環境馴染むことや業務上苦労も特に感じませんでした。普通出勤していてもリモートワーク下でも、何かわからないことがあったら周囲に尋ねるのは普通のことですし、そこで聞いた内容自分経験を照らし合わせて物事を考えたり、会話しながら社風馴染んでいったり、社内ドキュメントを見たりしながら学んでいく、その本質は変わらないと思います。


リモート環境でチームをマネジメントする工夫

フルリモートでどのようにチームマネジメントしているのか、その工夫をそれぞれ教えてください。

小山様 チームメンバーとは2週間に1回、1on1を実施しています。時間は15分と短いのですが、普段ちゃんとリフレッシュできているのか、どんな時間の使い方をしているのか、こまめに聞くようにしてアラート見逃さないようにしています。
不安不平不満ももちろん聞きます。そこで意見が出てくるのであれば自己分析がある程度できているのでいいのですが、あまり出てこないメンバーは逆に気に掛けるようにしています。

ミーティングはつい長くなりがちなので、メリハリ重要だと思っています。
メンバーから業務相談を受ける場合基本的には15分で区切ります。まだ煮詰まっていないなと思ったらそこで打ち切り、できるだけメンバー自分業務集中して考える時間確保できるよう意識しています。担当プロジェクト関係なく、純粋技術的内容についてシェアしたり質問したりする雑談機会も設けていますね。普段接することのないメンバー接点をもつきっかけにもなりますし、チーム全体としてもスキル向上につながっていくと思います。

私自身メンバーリアルに会うのは月3回もあれば十分だと感じますし、フルリモートの今の働き方には満足しています。
今後海外エンジニアも含めたリモートワーク可能になれば、仕事アウトプットもさらに面白いものになっていくのでないでしょうか。

神森様 私のチーム少数精鋭部隊で、移住前直接会機会がたくさんあったので、正直それほど工夫はしていないんです。
それまで普通コミュニケーションを取っていたので、各メンバー特性もだいたい把握しているつもりですし、テレワークになってからはむしろパフォーマンスを落とさないよう、働き方はメンバー一任しています。
そういう意味では、部下に恵まれていると思っています。

強いて挙げれば、やはり何かあった時にすぐに相談に乗れる環境でいることでしょう。手が空いていなくても、とりあえず「少し待っていて」とすぐに反応する。リモートでお互いの状況が見えにくいからこそ、そういうことを心がけています。

私もいまの働き方に満足していますし、これからも続けていきたいと思っています。当社社員1人ひとりが「どう働くか」を考える会社なので、私がここ宮古島でどう働くのか、多様な働き方の1つとしてその姿を見せていければいいなと考えています。
そして、こういう働き方ができるということを1人でも多くの方に知っていただき、「一緒に働きたい」と思ってくれる方がいればとても嬉しいです。


柔軟で自由な働き方の実現へ、KDDIがサポート

神森様小山様の働き方で示されているように、各人自分人生生活プランに合わせ、場所時間にとらわれず柔軟に働くことができる時代です。今年も、テレワークハイブリッドワークが当たり前の世代新社会人として歩み始めています。
企業にとって、ビジネス環境状況に合わせた働き方の変化は、今後も求め続けられるでしょう。
KDDIは、変化する働き方を通信テクノロジーで引き続き支援していきます。
 


新しい働き方の実現に向けて


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