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※ 記事制作時の情報です。
APT (Advanced Persistent Threat) 攻撃とは、「高度で持続的な脅威」を意味し、特定の組織や個人を標的として長期にわたって行われるサイバー攻撃です。攻撃者は複数の手口を組み合わせて巧妙に侵入し、検知されにくい形で情報の窃取やシステムの破壊などを狙います。
APT攻撃と標的型攻撃は、どちらも特定の個人や組織を狙うサイバー攻撃ですが、その目的や性質に違いがあります。標的型攻撃は、特定の個人や企業から情報を盗み出すことなどを目的とし、ある程度パターン化された手法で行われる傾向があります。
一方、APT攻撃は「高度かつ継続的な脅威」という意味のとおり、長期間にわたりサイバー攻撃を継続し、機密情報を盗み出したり、重要なシステムを破壊することを目的としています。このため、従来のセキュリティ対策を巧妙にすり抜け、少しずつ組織内部へ侵入していきます。標的型攻撃の中でも特に発見が難しく、攻撃が発覚した時にはすでに甚大な被害が生じている可能性があります。そのため、APT攻撃に対しては多層的な対策を講じる必要があります。
APT攻撃では、前述したように機密情報の漏えいや、重要なシステムが破壊されるリスクがあります。
万が一、顧客や従業員の個人情報、重要な事業データが窃取されてしまうと、信用失墜や損害賠償など企業経営への深刻な影響が及びます。また、データの改ざんやシステム停止など、事業継続へ直接的なダメージとなるケースもあります。顕在化までに潜在期間が長い場合が多く、定期的なログ監視やシステムの継続的な監視が重要とされています。
APT (高度標的型攻撃) への対策は、多層防御の徹底と従業員教育の強化が重要です。これらの対策を効果的に進めることで、高度なサイバー攻撃に対するセキュリティを強化することが可能です。
APT攻撃を受けた際に防がなければならない点は、単にウイルスが侵入することではなく、「機密情報が窃取されること」や「重要なシステムの稼働に障害が発生すること」です。そのため、最終的な被害をいかに回避するかが、セキュリティ対策の最重要課題となります。
APT攻撃の一連の攻撃フローを「入口」「内部」「出口」という3つの段階に分けて、それぞれでセキュリティ対策を講じていくことが基本となります。
このように、入口・内部・出口の3段階それぞれで多層的に対策を実施することで、いずれかの段階で攻撃を食い止め、最終的な被害を回避することが可能になります。
システムだけではAPT攻撃を完全に防止できないため、従業員のセキュリティリテラシー向上は不可欠です。特に、標的型メールや巧妙なマルウェア攻撃は、受信者の気の緩みや知識不足を突いているケースが多いため、継続的な教育と意識向上が対策として重要です。
具体的には、最新の攻撃手口や注意点を盛り込んだ定期的な研修やeラーニングの実施、実践的な訓練 (フィッシングメールの模擬演習など) を行うことが有効です。また、攻撃に関する情報共有や社内ポリシーの徹底も重要なポイントとなります。
なお、サイバー攻撃の手口は日々進化しているため、防御側も常に最新の情報や対策にアップデートし続けることが不可欠です。従業員教育や組織全体のセキュリティ体制も、時代の変化や新たな脅威に合わせて定期的に見直していくことが大切です。
サイバー攻撃の手口が高度化・多様化する中で、「自社ではどのように具体的なセキュリティ対策を取り入れればよいのか分からない」「まず何から始めたらよいかわからない」「現在の自社のセキュリティレベルに不安がある」と感じる方も多いのではないでしょうか。
KDDIでは、デバイスからネットワーク、アプリケーションまで、お客さまの状況に合わせた幅広いセキュリティ対策サービスを提供しています。セキュリティの専門家による監視や運用、インシデント発生時の対応まで含めて、お客さまを総合的にサポートすることが可能です。ゼロトラスト環境の構築や、グローバル拠点を含めたセキュリティ強化についてもご提案が可能ですので、まずはお気軽にお問い合わせください。