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「Microsoft 365 Copilot」で業務はどこまで便利になるのか?実際に試してみた感想と活用例を解説

「Microsoft 365 Copilot」で業務はどこまで便利になるのか?
実際に試してみた感想と活用例を解説

2025 2/5
日々進化するAI技術が私たちの働き方を大きく変えつつあるなか、そのなかでも企業向けの「Microsoft 365 Copilot」は、AIアシスタントとしてさまざまな業務に活用できると話題になっています。公式サイトでもExcelやPowerPointなどサービスごとにできることが紹介されていますが、有料サービスであることから、そのコストに見合うサービスなのか、新たな導入を迷う声も少なくありません。ビジネス利用にあたり、「Microsoft 365 Copilot」は実際にどこまで実用的なのでしょうか。
使ってみた体験を例に、「Microsoft 365 Copilot」(以下、Copilot) がどんな人に向いているのか、そして、コストメリットなどについて解説いたします。

Copilotとは?

Copilot (コパイロット) は、Microsoft社が提供するAIアシスタントです。Microsoft 365のライセンスだけでもEdgeブラウザなどで利用することができますが、連携対象となるMicrosoft 365プランに「Microsoft Copilot for Microsoft 365」を追加購入することで、CopilotがMicrosoft 365のWordやExcel、PowerPointやOutlookなどのアプリ連携し、作業自動化効率化支援します。

AIを利用してPCで仕事を進めるビジネスマン

このようなAIのサポートにより、日常業務のなかの作業時間削減期待できるというわけです。

Copilotの活用例や体験事例

では、ビジネスのどういう場面でCopilotが便利なのでしょうか。実際使用してみた体験をもとに、いくつか具体的事例をご紹介いたします。


1. Wordでの活用例:文章や資料作成時の「下書き案」の作成

いきなり完成文章提案してもらうことまでは難しいですが、会議アジェンダ作成やPowerPoint資料構成案作成など、決まっている要点箇条書きで入力するだけで、小見出レベル内容がすぐに手元用意されます。さらに出てきた提案を基に「具体的内容反映したアジェンダ案を作成ください」とやり取りをすることで、詳細ドラフト案まで取得することが可能です。
 

WordでのMicrosoft Copilot for Microsoft 365を活用したアジェンダ案の作成例
WordでのMicrosoft Copilot for Microsoft 365を活用したアジェンダ案の作成例
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WordでのMicrosoft Copilot for Microsoft 365を活用した資料の作成例
WordでのMicrosoft Copilot for Microsoft 365を活用した資料の作成例
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  • ※ 画像はイメージです。

何が便利になったか

上記の例では、これまで同レベル資料を作るのにかかっていた半分ほどの作業時間資料完成しました。Copilotからの提案内容荒削りな部分該当しない項目などもありますが、ドラフトとして扱うことで、出力された内容修正するだけで資料ができていくため、考える時間が減り、ゼロから作る手間が省け時短につながります。

注意点としては、こちらの指示出しが曖昧だと意図とは違う内容が返ってくる場合があるため、確認修正必要であることです。その修正の幅については、できるだけ具体的指示を出したり、大項目整理後小項目案出しをしてもらうなど、使い方によってブレ幅を小さくすることができますが、出力される情報がすべて正しいとは限らないため、人の目による確認は必ず入れたほうがよいでしょう。



2. PowerPointでの活用例:資料作成のスピードアップ

続いてはPowerPointの事例です。Wordと同じく、いきなり完成版まで制作してもらうことは難しいですが、テキストでの指示出しやWordの原稿を基にしたスライド作成など、伝えたい要点をCopilotに指示するだけで、スライドドラフト案がすぐに手元用意できます。
 

PowerPointでのMicrosoft Copilot for Microsoft 365を活用した資料の作成例
PowerPointでのMicrosoft Copilot for Microsoft 365を活用した資料の作成例
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PowerPointでのMicrosoft Copilot for Microsoft 365を活用した資料の作成例
PowerPointでのMicrosoft Copilot for Microsoft 365を活用した資料の作成例
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  • ※ 画像はイメージです。

何が便利になったか

これまではPowerPointで資料作成する際は、スライドデザインレイアウトをどうするかなど作業時に考えなければいけないことが多い状況でしたが、Copilotに伝えたい要点整理しながらテキスト指示する (もしくは要点をまとめたWordを読み込ませる) だけで、適切スライド案を十数秒提案簡単デザインレイアウトドラフトができるため、これを基に修正していくことで、資料作成時間短縮することができました。

注意点としては、やはりテキスト内容確認修正必要なことに加え、PowerPointに関しては、提案される画像使用についても確認必要なことです。基本的ビジネス版のCopilot for Microsoft 365で生成されたコンテンツに関しては、Microsoft社より商用データ保護適用されるため、利用者は守られた状態ではありますが、生成AIに関する著作権の話はインターネットニュースやSNSでも話題になるため、その取り扱いには慎重であるほうが安心です。そのため、Copilotからスライド内に提案された画像に関しては、社内限定資料であればよいですが、社外に出す資料場合は、商標権著作権元の明らかな画像使用のみにするなど、トラブルが起きる可能性が低くなるような配慮選択肢として持っておくとよいでしょう。



3. Teamsでの活用例:議事録作成の工数削減

3つめは、Teamsでの活用例です。Teamsでは会議終了後議事録作成がとても使いやすく、Copilotから出てきた内容確認修正することで議事録完成するため、ゼロからつくる手間が省け、議事録作成時間短縮できます。

TeamsでのMicrosoft Copilot for Microsoft 365を活用した議事録例
TeamsでのMicrosoft Copilot for Microsoft 365を活用した議事録例
(名称などは伏せる形で加工しています)
  • ※ 画像はイメージです。

何が便利になったか

今までは会議中メモを取りながら、時には音声確認しながら議事録作成する必要がありましたが、要点メモしておき、あとでCopilotから出力された議事録内容見比修正するだけで、簡単議事録作成できるようになります。

注意点としては、やはりこちらも正確性に乏しい部分があるため、確認修正必要なことです。例えば画像事例では、会議日程調整部分など、10時から15時まで実施するのか、それとも時間変更になったのか、そのままの文章ではわかりにくいところもあり、人の目による確認は避けられない状況だといえるでしょう。

Copilotを使ったうえでのメリット

このようにCopilot導入によるメリットは、作業効率化知見の広がりです。短時間ドラフト作成ができ、要約や言い換えの精度も高いため、効率よく要点把握でき、作業負担を減らすことができます。さらに、Wordでの構成やPowerPointでの新しいデザイン提案など、自分にはない構成アイデアを得られることがあるため、自身知見が広まり、業務の幅が広がります。

一方で、生成内容正確性には限界があり、専門用語や細かなニュアンスには対応しきれないこともあります。また、著作権リスク機密情報入力には注意必要なので、そのあたりを理解したうえで活用すると業務の大きな助けとなるでしょう。

PCで仕事をするビジネスウーマン

特にこういった方におススメです!

上記のような特徴をもつCopilotは、デメリットをできるだけ最小にしつつ、メリット最大限活用すれば、ビジネスシーンで大きな恩恵を受けることができるポテンシャルを持っています。

1つでも当てはまったら導入を検討すべき!

  • 少人数多数業務をこなさなければいけない中小企業社員
  • 会議が多く、議事録作成資料作成機会が多いビジネスマン
  • Copilotの月額費以上時間単価が高い人

導入に迷ったらまずはご相談を

Copilotは、AIを活用して業務効率化するという近未来の働き方を提示してくれるツールです。実際に使ったユーザーがその価値を感じる一方で、現時点ではまだいくつかの課題注意点もあります。もしこの記事紹介した事例共感できるものがあれば、試してみてはいかがでしょうか。

そのうえで実際導入検討する際は、できればサポートのしっかりした会社を選ぶとよいでしょう。Microsoft社の法人向サポートメールか折り返しの電話依頼しかなく、困ったその時点臨機応対できない可能性があります。KDDIであれば、Copilotを提供しているMicrosoft社の認定を受けたパートナー企業として、導入前レクチャーから導入後サポートまで、企業のITレベルに応じたサポートをご用意しています。お客さまの課題丁寧ヒアリングした上で最適業務環境をご提案できるオンライン相談窓口がありますので、まずはお気軽にご相談ください。

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