生成AIとは？
AI、ChatGPTとの違いや仕組み・種類・ビジネス活用事例を解説

生成AIとは、多様なコンテンツを新たに生み出せるAIのことです。生成できる主なコンテンツの種類は、以下の通りです。

ChatGPTは生成AIの一種で、主にテキスト生成 (文章、プログラミングコード、数式など) に特化しています。
一方、生成AIは上記のように文章以外の幅広いコンテンツも作成することができます。

現在、企業や団体がさまざまな生成AIを提供しており、インターネットを通じて無料で利用できるものも多数存在します。多くの生成AIでは、難しい操作は不要です。普段使っている言葉で簡単な指示を出すだけで、コンテンツを生成できます。近年は生成AIが生み出すコンテンツの質が高まり、実用性が増したことから、一層注目を集めています。

生成AIが作成できるコンテンツには、いくつかの種類がありますが、代表的な4つを紹介します。

このように生成AIは多様なコンテンツを生成可能で、活用範囲が日々拡大しています。ただし、生成内容の正確性には注意が必要です。また、プライバシーや著作権などの倫理的・法的観点からも、利用ガイドラインに基づく適切な運用が求められます。

生成AIの技術は、情報収集の領域でも進化を続けています。インターネット上に存在する膨大な文献やデータを自動的に分析・整理し、効率的なレポート作成を実現することで、リサーチ工程を省力化できるようになりました。さらに、レポートにはあらかじめ生成AIが参考にしたURLが含まれており、出典を明確に示しながら情報を扱える点も大きなメリットです。このように、生成AIの応用範囲は急速に広がっています。

生成AIを用いてコンテンツを作成すれば、これまで外注していた制作依頼が不要になります。社内で制作していた場合も、社員の業務負荷を軽減し、ほかの業務に集中しやすくなります。

生成AIは便利である一方で、リスクも伴います。誤った情報を含むコンテンツが生成される可能性があり、特に顧客対応時に誤情報が提供されると、深刻な問題に発展する恐れがあります。そのため、生成されたコンテンツは人間による確認が不可欠です。

また、学習データに含まれる偏見や差別的な要素が出力に反映されることで、企業イメージを損なう可能性も考えられます。さらに、著作権侵害やプライバシー侵害による昨今ニュースで取り上げられているような風評被害といった新たな問題にも注意を払う必要があります。社内データを学習に利用する場合は情報流出のリスクが伴い、機密情報や顧客データの取り扱いには、明確なガイドラインと運用プロセスの整備が求められます。

KDDIでは2023年4月から、生成AIによる業務改革を実践し、その知見をお客さまに提供する社内プロジェクトを展開しています。万全なセキュリティを施した社内版ChatGPTである「KDDI AI-Chat」を開発し、約1万人の社員が自由に使える環境を整備して、「KDDI Gen.AI CoE」(略称：KGA) というバーチャル組織を中心に活動を推進しています。

さまざまな部門の社員が試行錯誤を重ねることで、以下のような活用例が生まれています。

生成AIは、文章、画像、音声、動画など、多様なコンテンツを効率的に生成できる技術として注目を集めています。従来のAIが定型業務の効率化を主な目的としていたのに対し、生成AIはより創造的な業務にも活用できます。昨今は企画立案やアイデア創出の支援ツールとしても機能し、ビジネスの可能性を大いに広げています。

一方で、誤った情報の生成や著作権の問題、データの取り扱いなど、使用にあたって考慮すべき課題も存在します。企業での活用においては、セキュリティ面での対策や、用途に応じた適切な運用設計が重要です。社内での実証実験を重ねながら段階的に導入範囲を広げていくアプローチが、これらの課題に対する有効な解決策となります。