働き方改革が叫ばれる中、年々ニーズの高まるテレワーク。多くの人が在宅で働くことを求めていますが、全ての業務でテレワークが実現できるわけではありません。テレワークを導入したくても、どんなデメリットがあるのか、どんな準備が必要か分からず足踏みしている企業もいるのではないでしょうか。本コラムでは、テレワークが向いている業務や失敗談、必要な準備などをお伝えしていきます。

今後もテレワークへの興味関心が高まることが予想され、その影響は採用などの企業活動にも及ぶことは避けられません。企業イメージ向上や従業員の満足度の観点からも、テレワークの導入は多くの企業が検討すべき事案だと言えるでしょう。

多くの人が希望しているテレワークですが、全ての職種や業務に導入できるわけではありません。サービス業など、人と接することが必要な業務では、テレワークを取り入れるのは難しいのが現状です。オフィス以外で業務を行うテレワークの中でも、自宅で業務を行う在宅勤務は特にハードルが高くなります。では、どのような仕事なら在宅勤務に向いているのでしょうか。例えば経理や総務、人事といった事務系職種は比較的在宅勤務が取り入れやすい職種です。一人で行う業務が多いため、在宅勤務でも無理なく働けます。ただし、企業の重要な情報を扱っている可能性も高いため、データの取り扱いには気をつけなければいけません。

エンジニアやクリエイティブ職も一人で行う仕事が多く、テレワークに向いています。目に見える成果物を出せるため、業務の進捗が管理しやすく在宅勤務でも評価しやすい仕事だと言えます。また、在宅勤務ではありませんが、営業職もテレワークに向いている仕事の一つです。オンラインで業務管理できるツールを導入することで、営業日報を提出するためだけにオフィスに帰ってくる必要はありません。オンライン会議ツールを導入すれば、会議のためだけに出社や帰社する必要もなくなります。経費精算システムを導入すれば、月末に慌てて経費申請をする姿もなくなるでしょう。

ツールの発達により、多くの仕事が在宅で行えるようになりましたが、在宅勤務を取り入れることで悪影響が出るケースもあります。例えば在宅勤務では、チャットツールを使ったテキストベースのコミュニケーションがメインになります。しかし、テキストでは細かい意図が伝わらず無駄な工数が増えてしまうことも。そうならないためにも、チャットの他にビデオ通話など他のコミュニケーションツールも併用することがおすすめです。

また、職種によっては従業員の働きを評価しにくく、モチベーション管理が難しくなります。場合によっては在宅勤務を取り入れたことで、離職率が高まるケースもあるのです。在宅勤務でもやりがいを持って働けるように、キャリアプランやビジョンを共有する時間をとったり、評価の方法も見直しましょう。監視しすぎればストレスになりますし、放置しすぎると緊張感がなくなりパフォーマンスが落ちるなど、従業員との関わり方には細かい調整が必要になります。一度環境を整えたからと言って安心せず、従業員が不満なく働けるか都度チェックし、改善を重ねていきましょう。