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AEDは、突然の心停止を起こして倒れた人の命を救うために開発された医療機器である。電極付きパッドを倒れた人の胸に装着すると自動で心臓の状態を判断。不整脈 (心室細動) を起こしていた場合、強い電流を一瞬流すことで (除細動)、心臓を正常な状態に戻す機能を有する。厚生労働省によるとAEDの販売累計は平成26年時点で約63万台に達し、AEDを用いた救命事例も多数報告されている。
一方AEDは適切な管理が行われなければ、緊急時に作動せず救命効果に重大な影響を与える恐れがある。厚生労働省ではAEDの設置者に対し、点検担当者を配置しインジケータの表示を日常的に確認すること、電極パッドやバッテリーなどの消耗品を適切に交換することを指導しているが、実態は明らかではない。同社ではこうした状況を改善すべく、早期からAEDの遠隔監視システムの開発に取り組んでいた。
林田部長は「AEDの状態を遠隔監視しようという取り組み自体は10年以上前に遡ります。プロジェクトが本格化したのは、AEDの市場が急速に拡大し、管理リスクが問われるようになった2013年の夏からです」 と経緯を振り返る。もともとAED自体には自己診断機能があり、バッテリー残量の低下やパッドの破損、それらの有効期限、持出情報が赤外線 (IR) で出力されていたが、今回導入したAEDに装着される監視装置では監視装置を通してIRデータを受信し、KDDIの通信モジュールを介して同社のAED管理サーバに送信。
異常発生時や消耗品の有効期限が近付いた時には、設置者にアラートメールが飛び、管理画面では点検日報・月報も確認できるようになった。「KDDIを選択した理由は第一にカバーエリアの広さ。次にSIMカードが不要で遠隔から開通できるタイプの通信モジュールがラインアップされていたことです。」そう語るのは山口氏。
続いて全体のシステムを担当したパートナー企業、日本ソフト販売株式会社の中川氏が開発上のポイントを説明する。「監視装置の設計においては、ロングライフ化が命題でした。徹底した低電力駆動を実現するため制御ソフトの最適化とKDDIの通信モジュールの消費電力の少なさがポイントになりました。通信モジュールはGPSを搭載しているので、設置場所も特定できます」今後はコストパフォーマンスの高い月額利用プランも設定し普及を図るという。営業推進役を担う前田氏の描くロードマップが着実に履行されているようだ。
KDDI株式会社 ビジネスIoT営業部 営業2グループ 主任
石井 康裕
フクダ電子様は日本におけるAED販売最大手です。AED遠隔監視の検討に参加させていただき、KDDI通信モジュールの省電力、通信エリアの広さを評価いただき、採用に至りました。これからもフクダ電子様・日本ソフト販売様とともにAEDの安心・安全を守り、豊かな社会の実現に寄与して参ります。
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