会社携帯の買い替え時期は？
機種変更の判断ポイントやメリットを具体例とともに解説

まずは、AndroidやiOSにおけるOSのサポートが切れるタイミングです。
2017年に発売したiPhone 8シリーズとiPhone Xは、2023年にiOSのサポートが終了しました 。OSのアップデートは新機能の追加だけでなく、脆弱性の修正を行う重要な役割を果たします。
OSのサポートが終了したからといってスマートフォンそのものが使えなくなるわけではありません。しかし、特に会社携帯のようなビジネス用途においては、個人携帯以上にセキュリティの高さが求められます。フィッシングやマルウェアといった攻撃手法が進化する中で、サイバー攻撃やデータ漏えいのリスクを考えると、最新のアップデート対象外となるタイミングでの機種変更は、セキュリティリスクを軽減するうえでも大事なタイミングといえるでしょう。

バッテリーの劣化も、買い替えタイミングのひとつです。特に長時間の会議や外出が多いと、充電の頻度が増えるため業務が中断されることがあります。このような状況では、法人契約において同一端末を一括で複数台購入することが多いため、ほかの端末でも同様の問題が起きている可能性があります。利用している社員から声が挙がった際には、同時期に導入した他の端末の状態も確認するとよいでしょう。

もちろん、コストを抑えるためにバッテリー交換を選択したり、個別の端末だけを都度交換する方法もありますが、購入から2年以上経っている場合は、前述したOSのサポート切れや端末保証サービスの期限なども確認し、そのタイミングに合わせて定期的な総入れ替えを計画するという選択肢もあります。数年ごとの定期的なアップデートは将来の費用やキッティング (注1) などの業務コスト予測が立てやすく、また新端末のスペックアップによる業務効率向上を見込むこともできるので、管理部門としてもメリットのある選択肢といえるでしょう。

本体の割賦払いが完了するタイミングも買い替えタイミングのひとつです。携帯電話やスマートフォンを割賦で購入した場合は、24回 (2年) 、36回 (3年) など、分割払いが終了するタイミングで機種変更することで、新たな割賦契約へスムーズに移行でき、コスト計画を明確に立てやすくなります。もちろん、問題なければそのまま利用し続けたほうがコストがかからないというケースもあるので、バッテリー持ちやOSサポート、端末保証サービスの期間を確認しながら、次の買い替えタイミングを計画しておくと安心です。

各端末ごとの割賦の確認や保証サービスなどについては、au法人携帯の場合、「My au」や「My KDDI Biz」などの専用管理ツールから確認できます。月末月初など、タイミングを決めて定期的に確認するとよいでしょう。

また、買い替え検討時には、新端末の周辺機器との互換性もチェックしておきましょう。
特にスマホカバーや充電端子の規格 (USB Type-CやLightningなど) の違いにより、アクセサリー類の買い替えを必要とする場合があります。本体ほど高額ではないものの、社内の利用者全員分を買い替えるとなるとある程度まとまった金額が必要になる可能性があります。そのため、事前に確認しておくと予期せぬコスト増を防ぐことができます。

現在4Gケータイを利用している場合、買い替えにあわせて4Gの料金プランから5Gの料金プランに変更する際、本体に応じてSIMカードの変更が必要となることがあります。
たとえばiPhone 11以前のモデルやiPhone SE (第2世代) は4Gのみ対応のため、5G対応の最新機種に買い替えるタイミングで5G料金プランに契約変更する場合は、eSIMの切り替えもしくはSIMカードの切り替えが必要です。

通信会社で買い替えるタイミングで5G料金プランに契約変更する場合は、そのままSIMの切り替えも行われるので案内されるとおりに手続きすればよいのですが、端末のみ個別に調達した場合は、別途、現在契約している通信会社での切り替え手続きが必要です。これを事前に確認しなければ、購入した新機種がすぐに使えないこともあるため、あらかじめ確認しておくとよいでしょう。