クラウドとは？
特徴や具体例をIT初心者にもわかりやすく解説

「クラウド」とは、データの保管や利用などをインターネット上で行う仕組みを指します。「クラウドコンピューティング」ともいいます。また、クラウドを基盤として、インターネット経由でサーバーやストレージ、アプリケーションなどをユーザーに提供するサービスを「クラウドサービス」と呼びます。

インターネットの高速化により大容量データの送受信が可能となり、クラウドの活用範囲が広がりました。企業内でサーバーやストレージを設置・運用しなくても、時間や場所を問わずデータにアクセスでき、必要な機能を利用できるのが特徴です。

近年、企業によるクラウドサービスの導入が急速に進んでいます。総務省の調査 (注1) によると、クラウドサービスの導入理由として以下の3つが上位に挙げられています。

• 資産、保守体制を社内に持つ必要がないから：38.8％
• 初期導入コストが安価だったから：36.9％
• どこでもサービスを利用できるから：35.1％

クラウドは英語で「cloud」と書く「雲」を意味する英単語です。多くのネットワークの構成図において、インターネット経由でアクセスするサーバーが雲を模したアイコンで表現されていたことから、この名称が採用されたといわれています。

NIST (米国国立標準技術研究所) は、クラウドコンピューティングを以下のように定義しています。

■ NISTによるクラウドコンピューティングの定義 (注2)

クラウドの代表的な種類として、「SaaS」「PaaS」「IaaS」が挙げられます。

NISTが示すクラウドコンピューティングの定義によれば、クラウドモデル (クラウドによるサービス提供方法) には以下の 5つの基本的な特徴があるとされています。

クラウドサービスは、必要に応じて (オンデマンド)、サービス提供事業者とのやり取りなしにユーザー自身でコンピューティング能力を設定できる (セルフサービス) のが特徴です。

例えば、レンタルサーバーを利用している場合、サーバーの容量を増やしたいときは契約当初に交わした書面を変更し、再度契約を交わさなければなりません。しかし、クラウドサービスなら設定画面から容量変更の操作をするだけで契約変更が完了します。面倒な手続きもないのでスピーディーです。

クラウドは、標準的な仕組みがあれば端末を問わずアクセス可能です。PC以外にも、スマートフォンやタブレットといったモバイルデバイスでも利用できます。ただし、ブラウザか専用アプリケーションを事前にインストールしておくことが必要です。

インターネット環境さえあれば場所を問わずアクセスできるため、テレワークや出張、プロジェクトの共同作業などに広く活用されています。また、災害時でもデータやシステムへのアクセスが可能なため、企業のBCP (Business Continuity Plan: 自然災害や大火災、テロ攻撃などの発生に備え、事業の継続・復旧を図る計画のこと) 対策としても有効な手段となります。

クラウドサービスは、サーバーなどのリソース (容量や処理能力、帯域など) を複数の利用者で共用するのが前提です。利用者ごとの需要に合わせてリソースを割り当てるため効率が良く、低コストで運用でき、一般的にユーザーは安価にサービスを使用できます。

利用者の必要に応じて、コンピューティング能力の拡張 (スケールアウト) や縮小 (スケールイン) をスピーディーに行えます。オンプレミスでは、現状のビジネスに対してコンピューティング能力の過不足が発生した際に、最適化するのに時間がかかります。一方、クラウドサービスなら、事業規模が急速に成長した場合でも、即座に対応可能です。

クラウドサービスでは、リソースの利用状態が常に計測され、管理されています。詳細な利用結果をユーザーに明示できることから、「従量課金制」も採用されています。ユーザーも使用量と料金を詳細に把握でき、自社の用途や規模に適合したプランを選択しやすくなります。

KDDIでは、SaaSやIaaSなど多様なクラウドサービスを提供しています。
ここでは、サービスの概要とKDDIで導入するメリットについて紹介します。

ここでは、クラウドのメリットとデメリットを紹介します。

クラウドサービスを利用することで、以下に挙げる4つのメリットが得られます。
 

クラウドの導入には多くの利点がある一方で、以下のようなデメリットも考慮する必要があります。
 

「クラウド」とは、データの保管・利用をインターネット上で行う仕組みです。国内企業においても、クラウドを基盤としたサーバーやストレージ、アプリケーションなどをユーザーに提供する「クラウドサービス」が広く浸透してきました。

ビジネスを加速させる上で、クラウドサービスは不可欠なものとなりつつありますが、自社の業務や運用体制に適しているかをよく吟味して選択する必要があります。