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EDRとは？機能や効果、EPPとの違いを解説

EDRとは？機能や効果、EPPとの違いを解説

2026 4/7
端末で不審な動きが起きても、従来のウィルス対策ソフトだけでは原因を追えず、不安になることはありませんか。
テレワークやクラウド利用が広がり、境界だけの守りでは見落としが増えています。端末を起点にした侵入をいち早く捉える視点が欠かせません。
EDRは端末の挙動を記録し、侵入の兆候を追跡するセキュリティソリューションです。本記事ではEDRの仕組み、EPPとの違い、主要機能、導入メリット、選び方を解説します。あわせて、運用負荷を抑える導入の進め方も紹介します。

※ 記事制作時の情報です。


目次
  1. EDRとは何か
  2. EDRが注目される背景とは
  3. EDRの主要機能
  4. EDRの導入メリット
  5. EDRの選定基準
  6. まとめ

1．EDRとは何か

EDR (Endpoint Detection and Response) とは、ネットワークに接続されたPCやサーバー、スマートフォンなどの端末 (エンドポイント) を常時監視し、脅威を検知・記録して調査と対処につなげるエンドポイントセキュリティです。

似た言葉にEPP (Endpoint Protection Platform) がありますが、こちらは従来のアンチウィルスソフトに代表されるもので、脅威がエンドポイントへ侵入することを未然に防ぐ「予防」の役割を担います。

これに対し、EDRが担うのは「侵入後」の対策です。EPPによる予防をすり抜けてしまった未知の脅威や巧妙な攻撃をいち早く発見し、被害が拡大する前に対処することを目的としています。

つまり、EPPが「侵入前の防御」、EDRが「侵入後の検知・対応」と、防御のタイミングが異なるのが大きな違いです。EPPが防ぎきれなかった攻撃をEDRが検知・対処するという関係にあり、両者を組み合わせることで、より強固なエンドポイント防御を実現できます。

関連サービス: マネージド ゼロトラスト

1-1. EDRの仕組みについて

EDRは、各端末にエージェントソフトを導入し、端末内の挙動を継続的に監視します。監視対象は、プロセスの起動や終了、ファイル作成・改変、レジストリ変更、外部通信、ログインの試行などです。

収集されたログは管理サーバーやクラウドに送られ、時系列で紐付けて分析されます。単発のイベントではなく、前後の操作や通信のつながりから不審点を見つけるのが基本で、製品によっては挙動分析や機械学習を用います。

異常が確認された場合は、どの端末で何が起こったかをタイムラインで追い、関連する操作や通信先を確認して原因を切り分けます。加えて、端末の隔離やプロセス停止、ファイル隔離など、状況に応じた対処まで実行できる製品もあります。

1-2. 従来のウィルス対策ソフトとの違い

従来のウィルス対策ソフトは、既知のマルウェアを検知して侵入を防ぐ「事前防御」に重きを置いています。定義ファイルや判定ルールに基づき、怪しいファイルをブロックするのが主な仕組みです。

一方、EDRは侵入を完全に防ぐことを前提とせず、端末内の挙動を記録し、侵入後の挙動を追跡して原因を特定する「事後対策」に強みがあります。未知の攻撃やファイルレスマルウェアにも対応でき、調査・封じ込め・復旧を一体で支援できる点が根本的な違いです。

2．EDRが注目される背景とは

EDRが重要視される背景には、従来型の対策だけでは防ぎきれない脅威の増加があります。EDRが注目される主な理由は、次の3点です。

  • サイバー攻撃の高度化・巧妙化
  • エンドポイントを狙った攻撃の増加
  • 境界型セキュリティの限界

2-1. サイバー攻撃の高度化・巧妙化


近年のサイバー攻撃は、メール経由の感染のみならず、正規アカウントの悪用や脆弱性を突くなど、従来のシグネチャ検知を回避する手法が主流です。さらに標的型攻撃では、侵入後に長期間潜伏し、ネットワーク内を横展開して情報窃取や暗号化を進めるケースも目立ちます。

こうした未知のマルウェアは、事前防御だけでは検知が難しく、侵入後の挙動監視と迅速対応を行うEDRの必要性が高まっています。

サイバー攻撃の高度化・巧妙化のイメージ画像

2-2. エンドポイントを狙った攻撃の増加

テレワークやクラウド利用が広がり、端末は社内外から業務環境へ接続する入口になりました。攻撃者はこの変化を突き、メール添付や偽サイト、脆弱性の悪用などを通じて端末へ侵入し、権限昇格や横展開を経て被害を拡大させます。

特にランサムウェアは、端末侵入を起点に社内ネットワークへ拡散させる例が多く、暗号化や窃取した情報の公開をちらつかせる手口もあり、被害は長期化・深刻化しがちです。端末の兆候を早期に捉え、隔離と封じ込めにつなげるための監視強化が不可欠となっています。

2-3. 境界型セキュリティの限界

従来は社内ネットワークの境界で防御する「境界型セキュリティ」が主流でしたが、テレワークやクラウド利用の拡大により、その前提が崩れつつあります。テレワークやSaaS利用が増えると端末は直接クラウドへつながり、通信が社内の入口を通らない場面も増えます。結果として、境界だけを固めても監視の目が届かない経路が生まれます。

そのため、社内外を問わずすべてのアクセスを信頼しないゼロトラストの考え方が重視されるようになりました。アクセスのたびに端末の状態や利用者の権限を確認し、権限に応じて細かく許可を制御、異常があれば即時遮断します。境界依存の防御から脱却し、端末起点の不審な兆候までを可視化・対応できる体制の構築が求められています。

3．EDRの主要機能

EDRは、エンドポイントを起点とした脅威を検知・対応するため、複数の機能を統合的に備えています。主な機能は次の4つです。

  • リアルタイム監視
  • 脅威検知と分析
  • 自動対応
  • フォレンジック調査

3-1. リアルタイム監視

リアルタイム監視のイメージ画像

リアルタイム監視は、PCやサーバーなどの端末で起きる挙動を24時間365日リアルタイムで見張る機能です。端末に入れたエージェントが、プロセスやファイル操作、外部通信といったイベント情報 (ログ) を記録し、収集したログデータを管理サーバーやクラウドへ送ります。

収集対象となるログは、プロセスの起動・終了、実行ファイルの情報、ファイルの作成・改変、レジストリ変更、ユーザーのログイン履歴、権限変更、外部への通信先 (IPやドメイン)、USB接続などが代表例です。

これらを時系列で紐付けると「いつ」「どの端末で」「何が起こったか」の正確な追跡が可能です。単発の事象では気づきにくい連続した不審な挙動も可視化され、調査と封じ込めの判断材料となります。

3-2. 脅威検知と分析

収集したログから不審な挙動を見つけ、危険度を判定する機能です。既知の攻撃パターンや不正ツールの特徴に合うものは、パターンマッチングやあらかじめ定義されたルールによって検知されます。

一方、未知の手口に対しては「普段と違う振る舞い」を手がかりに検出を試みます。例えば、短時間での権限変更、普段使わない通信先への接続、連続したプロセス起動などを、機械学習や振る舞い分析によって異常として拾い上げる手法です。

脅威を検知するとアラートが生成され、管理コンソールに通知されます。通知内容には、該当端末、時刻、検知理由、関連ログ、推奨される対応策が含まれるのが一般的です。通知はダッシュボード表示のほか、メールやSIEM (ログ情報を一元的に集めて分析する仕組み) 連携などでも即時共有されます。これにより、重大度に応じた優先順位付けと迅速な確認を行えます。

3-3. 自動対応

脅威を検知した直後にEDRが自動で端末を隔離し、被害拡大を止める機能です。危険度が高い場合、感染端末のネットワーク隔離、悪意あるプロセスの強制停止、不正ファイルの削除、レジストリ修復などを自動実行します。

ルールに沿ってネットワーク通信を制限し、管理サーバーへの接続だけを残す設定も可能です。

自動対応のイメージ画像

さらに、管理者は遠隔操作で端末を指定し、隔離→ログ確認→追加停止・隔離を実施、ユーザーのサインイン制限も行えます。対応前後のログは保存され、他端末への波及有無を点検したうえで復旧判断につなげます。

3-4. フォレンジック調査

フォレンジック調査は、インシデント発生時に端末の証跡を時系列で追い、原因と影響を明らかにする機能です。アラート発生の前後で実行されたプロセス、作成・改変されたファイル、権限変更、外部通信先などをタイムライン形式で確認できます。

侵入経路を特定する際は、最初に不審挙動が出た端末と時刻を起点に調査を進めます。例えば、メール添付の実行、偽サイトからのダウンロード、正規ツールの悪用といった痕跡の有無を、記録されたログから突き止める手法です。

影響範囲の調査では、同じ通信先への接続履歴、同一ツールの実行状況、権限昇格の連鎖など共通点を手がかりに、他端末への広がりを探します。疑いのある端末は追加で隔離し、関係アカウントも点検します。

4．EDRの導入メリット

EDRを入れると、端末で発生した兆候を追えるようになり、初動対応や再発防止策の検討がスムーズに進行します。主な導入メリットは次の3点です。

  • 被害拡大の防止
  • 迅速な脅威対応
  • ファイルレスマルウェアへの対応

4-1. 被害拡大の防止

EDRは端末の挙動を常時監視し、不審な通信やプロセス実行を迅速に検知します。兆候を捉えた段階で管理者が管理画面から対象端末を隔離できるため、社内への横展開や情報流出に至る前に被害を防止できます。

管理者は、管理画面から遠隔で隔離を実行し、端末をネットワークから切り離して外部通信や社内共有へのアクセスを制限します。担当者が現地に赴くのが難しい状況でも初動を進められるため、対応開始までの空白時間が最小化されることが大きな利点です。

4-2. 迅速な脅威対応

アラート発生時、どの端末で何が起こったかを時系列で追えるEDRの特性は、影響範囲の早期特定に寄与します。プロセスの起動、ファイル操作、権限変更、通信先などをタイムラインで確認し、侵入の流れを把握することが可能です。

この追跡結果をもとに、管理者は関係端末の隔離、該当プロセス停止、同じ兆候の横展開の確認までを短い手順で進められます。調査の手戻りが減り、初動対応と復旧判断の迅速化が期待できるでしょう。

4-3. ファイルレスマルウェアへの対応

ファイルレスマルウェアは、端末に実行ファイルを残さず、メモリー上での動作やスクリプトによる処理を行う巧妙な攻撃手法です。ファイル検知に寄った対策では見逃しやすいため、挙動を追えるEDRの仕組みが有効となります。

EDRはプロセスの連鎖やコマンド実行、権限変更、異常な外部通信などを監視し、ファイルが残らない攻撃でも兆候を逃しません。さらに、PowerShellなどの正規ツールの悪用も、通常と違う実行パターンや通信の組み合わせから検知可能です。疑わしい端末は隔離し、実行履歴を追って封じ込めにつなげます。

5．EDRの選定基準

EDRは導入後の運用で差が出るため、機能面だけでなく使い続けられる条件も慎重に確認する必要があります。主な選定ポイントは次の5つです。

  • 検知精度の確認
  • 運用負荷の評価
  • 既存システムとの連携性はあるか
  • 導入・運用コストはどのくらいか
  • サポート体制は万全か

5-1. 検知精度の確認

検知精度は、EDR運用の土台になります。見逃しが多いと侵入の兆候を取り逃し、逆に誤検知が頻発すれば確認作業が膨らみます。不要なアラートが増えるほど、重要度の高い事象の判断が遅れかねません。

特に担当者が限られる環境では、誤検知率の高さが管理者負担になります。

そのため、重大度の判定根拠が明確か、例外設定やチューニングが容易か、業務アプリの通知を適切に抑えられるかを確認します。

関連ログを横断的に表示できる機能や、絞り込みのしやすさも重要です。チューニング手順や推奨設定も確認し、可能ならPoC (Proof of Concept：概念実証) で誤検知の出方を事前に確かめておくとよいでしょう。

5-2. 運用負荷の評価

EDRは導入後も、アラート確認、一次調査、隔離判断、例外設定の見直しなど運用を回し続けます。そのため、運用負荷の評価では、月々の運用工数と担当者が担う作業範囲を具体的に見積もることが重要です。

評価のポイントは、管理画面の分かりやすさ、重大度での絞り込み、端末の一括設定、ログの保管期間、レポート作成の容易さです。特に、調査に必要な情報を時系列で追えるかどうかは、初動スピードを大きく左右します。

また、自社の人材リソースに合うかも考慮しましょう。専任担当者を置けない場合は、自動隔離の範囲や調査ガイドの有無が支えとなります。夜間の対応が困難であれば、MDRなどの外部運用サービスの併用も有力な選択肢です。

関連記事: MDRとは？EDRやSOCとの違い、導入メリットを解説

5-3. 既存システムとの連携性はあるか

EDRは単体でも使えますが、既存ツールと連携させることで、調査と対応の更なる迅速化が期待できます。例えばSIEMへログを集約すれば、端末のみならずネットワークやクラウドの記録と突合でき、攻撃の全体像を容易に把握可能です。

具体的には、ログ出力形式、API連携、チケット管理やチャット通知へアラートを流せるか、SOAR (セキュリティ運用の一連の対応を自動化する仕組み) で端末隔離やアカウント停止までつなげられるかを確認します。

端末・ネットワーク・クラウドを横断的に可視化できる体制を構築できれば、原因特定や影響範囲の判断が早まり、緊急時の迷いを抑えられます。

5-4. 導入・運用コストはどのくらいか

費用は初期コストと運用コストに分けて検討すべきです。初期費用には設計、エージェント配布、例外設定、既存ツール連携、運用手順の作成などが含まれます。導入支援を依頼する場合は追加費用も発生します。

運用面では、ライセンス料に加え、ログ保管費、レポート作成、アラート確認にかかる人件費の考慮も欠かせません。ライセンスは1台当たり月額1,000円～2,000円前後が目安で、機能範囲やSOC/MDR連携、最低購入数、年額契約の有無で変動します。PoCで運用工数も含め総額を見て、端末台数別に試算することが重要です。

5-5. サポート体制は万全か

サポート体制は、製品の不具合や設定トラブルなど運用上の問い合わせに加えて、インシデント発生時にどこまで支援を受けられるかが重要です。問い合わせ窓口の対応時間、連絡手段、一次回答の目安、重大インシデント時のエスカレーション手順を確認します。必要に応じて、検知ルール変更の通知、例外設定の相談可否も確認するとよいでしょう。

MDRを併用できるかも検討ポイントです。MDRは外部のSOC要員が監視と一次調査を代行し、優先度付けや初動案の提示までを担います。夜間・休日の監視が薄い場合や、調査を行う人材が足りない企業に有効です。

緊急時に「誰がどこまで対応するか」を明確にし、マネージドサービスを活用することで、初動遅延のリスクを抑えられます。

6．まとめ

EDRは、端末の挙動を監視し、侵入の兆候を検知・記録して調査と対応につなげるエンドポイント向けのセキュリティソリューションです。既知の脅威をブロックする事前防御を中心とした従来のウィルス対策に対し、EDRは侵入後の追跡と封じ込めに強みがあります。

サイバー攻撃の高度化や端末起点の侵入、境界型セキュリティの限界を踏まえると、端末の状況を時系列で追える体制の構築が欠かせません。導入時は機能だけでなく、誤検知の少なさ、運用負荷、連携性、費用、サポート体制までを総合的に評価し、自社の人員で回せる形を選ぶことが成功の鍵となります。

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EDR導入の成功には、製品選定にとどまらず、監視体制の構築やアラート対応フローの定義が欠かせません。運用負荷や既存ツールとの連携も含め、自社の環境や人材リソースに応じた最適な構成を検討することが、実効性のある対策につながります。

KDDIでは、ゼロトラストの考え方にもとづき、EDR導入の検討段階から設計、既存環境との連携、運用支援まで一貫してサポートしています。自社に最適なエンドポイント対策を実現したい場合は、ぜひご相談ください。

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